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衛生士うたの矯正日記

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矯正歯科のプロフェッショナル!認定医はどんな人?

2019/08/28

矯正歯科について調べている人は、一度は見たことがあるであろう「認定医」という言葉。「認定医ってどこから認定された人なの?」「技術力はどうなの?」と疑問に思っている人も多いのではないでしょうか。認定医というのは、簡単に言うと様々な条件をクリアした、矯正歯科に対する専門知識が高い医師のこと。ここでは認定について詳しく解説しています。

矯正歯科の認定医とはどんな人?

矯正歯科の認定医は「日本矯正歯科学会認定医」のことで、学会が認めた大学病院や矯正医療機関で5年以上の臨床経験を持っている人の事です。
それ以外にも、大学の矯正歯科で2年以上研修医をした後、学会指導医の下でさらに3年以上矯正歯科に専門的に従事する、学会誌にオリジナルの論文を発表する、学会の定める試験に合格するというのが最低条件となります。
これらの条件をすべて満たすと「日本矯正歯科学会認定医」として認定医証が交付され、公式に矯正認定医として働くことができます。

認定医なら安心して治療が受けられる

先で解説したように、認定医になるためには高い技術や経験が必要になります。
矯正治療を考えたときに、「近くの歯医者で良いか…」と思う人もいると思われますが、矯正に対する高い技術や経験を持っている認定医に診てもらえれば、安心して治療を行う事ができます。
ではどのように認定医を見つけたら良いのでしょうか?

認定医を見つける方法

認定医を見つける簡単な方法があります。それは、日本矯正歯科学会のサイト(http://www.jos.gr.jp/roster/)を確認することです。
日本矯正歯科学会のサイトは、都道府県別に認定医を検索できるシステムになっています。
「自分が住んでいる地域に、認定医はいるかな?」と気になったときは、一度調べてみましょう。高い技術や経験を持っている医師の元で、矯正治療を受けることができます。

歯科矯正は信用できる歯科医に任せよう

歯科矯正を受ける際は、信用できる認定医や専門医などに任せることが大切です。
口や歯のトラブル=普通の歯医者というイメージがありますが、口や歯のトラブルの全てが普通の歯医者で解決できるわけではありません。
虫歯になったときは普通の歯医者で良いですが、歯並びなどの問題は、専門医である矯正歯科に任せるべきです。

また「認定医」ではなく「専門医」というワードが出ましたが、専門医とは認定医の中でも特に難易度の高い資格を持っている医師を指します。
日本矯正歯科学会に12年以上所属しており、認定医資格を取得後10年以上経過している。かつ2回以上更新試験に合格した後、口答試問に合格し、最近10年以内に矯正臨床に関する論文、著書または学会発表があることなどが条件になっています。
日本歯科矯正専門医認定機構(JBO)・日本矯正歯科学会(JOS)・日本成人矯正歯科学会(JAAO)の各団体が、厳しい基準を設けている非常に難易度の高い試験で、合格するためには高い技術と豊富な治療経験、高度な知識が必要になります。
専門医についても、日本矯正歯科学会のサイトで検索することができます。

通える場所の認定医を探してみよう!

矯正治療を受けるなら、認定医がいる矯正歯科で受けることが大切です。
認定医は、高い技術や、豊富な知識を持っているプロフェッショナルです。気になる症状がある場合は、普通の歯科ではなく、矯正歯科に相談してみましょう。
特に、子どもの場合、普通の歯科で「様子を見てみましょう」と言われて本当に様子を見ていたら、どんどん症状がひどくなった…というケースもあります。
そうならないためにも、身近にある矯正歯科の認定医に今の自分の状態を診てもらうことが大切です。

矯正歯科で保険は使えない?適用される条件を解説

2019/08/18

矯正歯科は原則、保険が適用されません。
しかし、ある条件を満たしていれば、保険が適用される場合があります。今回は、矯正歯科で保険が適用される条件について解説します。
「歯を矯正したいけれど費用面で不安がある」という人は、もしかしたら保険が適用される条件に当てはまっているかもしれないので、ぜひこの記事を参考にしてください。

矯正歯科での治療には保険が使えないの?

矯正歯科は原則、自由診療なので保険適用外となっています。自由診療というのは、公的な医療保険が適用されない医療技術や薬剤による治療のことを指しており、保険が適用される場合は3割負担なのに対して、自由診療は10割負担と、全額を自腹で支払わなければならない診療のことです。
しかし矯正歯科の全てが自由診療というわけではありません。例えば顎変形症などの骨格性不正で外科手術が必要な場合は、矯正器具や手術費、入院費など、すべてに健康保険が適用されます。
顎変形症は出っ歯や、受け口、顔の歪みなどの、歯並びの乱れの根本的な原因とも言われているので、症状によっては保険が適用される可能性もあるという事です。

保険が適用される条件

前述した通り、顎変形症などの骨格性不正で外科手術が必要な場合は、健康保険が適用されます。

わずかな骨格性不正ならば歯の移動によってカモフラージュして治療することが可能です。ところがその程度が著しく大きく、オーバージェットがマイナス5mmを越えるなどの場合は、一般的な矯正治療の適応の範囲を越え、下あごを切断して後ろに下げるなどの外科的手法を併用した外科矯正治療が行われます。この骨格性不正が大きい病気を「顎変形症」といい、一部の病院で保険診療の対象となります。

顎変形症の他にも国の定める42の疾患(下記、国の定める先天疾患リスト参照)に起因する不正咬合の矯正歯科治療には一部の病院で保険が適用されます。保険適用医療機関は日本矯正歯科学会ホームページの自立支援・顎口腔機能施設リスト[1]で確認することができます。

出典:e-ヘルスネット元サイト名:厚生労働省

矯正歯科で保険が適用される条件はこのように定められています。
顎変形症の他にも国の定める、唇顎口蓋裂やゴールデンハー症候群(鰓弓異常症を含む)、鎖骨・頭蓋骨異形成、クルーゾン症候群、トリーチャーコリンズ症候群など42の疾患で保険が適用されます。
保険が適用される疾患の一覧がホームページに掲載されているので、気になる方はチェックしてみてください。

全ての矯正歯科で適用される訳ではないことに注意

保険が適用される治療は、指定医療機関として認定されている矯正歯科でのみで実施されています。全ての矯正歯科で保険が適用されるわけではないので、その点は注意してください。また、事前に保険が適用されるか矯正歯科に確認した方が良いでしょう。もし、知らずに10割負担で矯正してしまったら、かなり高額になってしまいます。

まずは医師に相談してみよう

いくら自分の状態が保険が適用される条件に当てはまっていたとしても、指定医療機関として認定されている矯正歯科でしか保険は適用されません。
もし矯正治療を受けようと思っているなら、事前に保険が適用されるか確認してみましょう。
また、下あごを切断して後ろに下げるなどの外科的手法を用いた場合、矯正器具や手術費、入院費など、いくら3割負担といっても高額になります。
総額制の歯科であれば、治療が長引いても、費用がかさむ心配がありませんし、医療費控除を申告すれば、さらに安く治療することも可能です。
負担を少しでも軽くするためにも、まずは医師に相談して保険が適用されるかを確認することが大切です。

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